全米作家協会はこれに対し、微妙な立場の見解を発表した。ワイリーが「電子書籍の印税率向上」という、著者のためにとった措置は歓迎するし、紙の本を出した出版社が自動的に電子版権を獲得するわけではない、とする立場は変わらないが、エージェントが自ら電子出版をする、というのはどう考えてもつじつまが合わない、としている。著者からすれば、コミッションを払ってでもエージェントをつけるのは、出版社とのいざこざが起きたときに仲介をしてもらうためだ。そのエージェントが出版社だった場合には、問題があったときに著者の立場が弱くなる、ということも危惧している。作家協会や他の業界関係者が反対を唱えるのはもう一つ、オデッセイのデジタルカタログの販売がアマゾン一社との独占契約だという点である。キンドルを持たない読者が閉め出され、アマゾンの市場独占を加速させるのはよろしくない、という意見だ。